国の政策により単年度予算又は補正予算により住宅関連の補助金が受けられる場合があります。今計画されている建物が基準に該当するか確認し、合致していれば補助金を申請するのもいいでしょうし、補助金を使用してその基準にグレードアップするのもいいと思います。まずは今年度使うことのできる国の補助金の一覧を表示します。

△下記の図挿入

最近の補助金の動向はゼロエネルギー、良質な既存住宅への改修並びに流通、3世帯同居といったところが重点的な補助項目になっています。
補助金を使用する際の注意点もありますので受ける前によく検討してください。
＜補助金を使用する場合の注意点＞
●受付期間から実績報告期間が計画建物の時期（工期）に重なっているか
●計画している施工店でその補助金が申請できるか
●計画している建物から補助の基準に合わせた場合の金額が適切か
●補助金の支払時期が資金計画上成り立つか（通常建物が完成して実績報告を提出し審査後に補助金の支給が行われます）
何点かの注意点はありますが計画の建物が補助金の仕様に近いのであれば使用したほうがお財布に優しいのは間違いありません。