お家に関する売買は決して安い金額ではありません。皆様の不安・疑問を少しでも軽減できるよう実際にお客様から多く寄せられたご質問を掲載しております。
リフォーム内容の詳細がまだ決まっていません。このような場合はどうしたらよいですか？
まずは一度ご相談ください。お客様の思い描いている理想のお住まいが何かを、いろいろなお話をしながら見つけていき、形にしていくのが、私たちの役目です。
ぼんやりとした夢でも、お話してみてください。 ご相談は無料です。
中古マンションを購入しリノベーションしたいと考えていますが、
物件購入してから相談したほうが良いですか？
弊社では物件探しからリノベーションまで総合プロデュースいたします。
お客様の理想の住まいを作れる中古物件を建築士の立場で、お客様と一緒に見学することで、不動産やさん目線ではなく建築士の目線でご提案、アドバイスしています。
中古物件購入後にリノベーションという時間の流れは、住宅ローンや現状家賃のお支払が重なるという事も起きたりしますので、ご購入前にご相談いただくことをおススメします。
リフォームの流れをおしえてください
まず最初に、お問合せがあった場合には、リフォームしたいと思っていらっしゃる内容を聞き取りします。リフォームの予算を出すためには、現場調査が必須になりますので、ご都合の良い日時をお伺いします。現場調査の時にお客様のご要望など、こと細かにお伺いします。
次回お伺いするときに提案図面を提出しますが、同時に什器や内装建具等のプレゼンテーションボードを提出して完成後のイメージを具現化して頂きます。提案内容に問題がある場合は何度か変更して、次回お伺いするときにお見積書を提出します。
仕様内容やお見積もりに問題なければ請負契約を交わします。
照明、カーテン、配線、内装、塗装の色合いなどの細かなコーデイネートにつては、請負契約後から工事中にかけて
通常、着工は２週間後から１ケ月後が多いようですが、工事のボリュームや、お施主様のご要望で変わります。
工事に際しては工程表を事前にお渡しいたします。
工事が完成すれば、完成後の確認をしていただき、問題なければご入居になります。
尚、リフォーム費用につては、総額により支払方法が変わりますので別途ご相談ください。
中古住宅を購入しようと思いますが、リノベーションは古い家でもできますか？
一戸建ての場合、３０～４０年経っていてもリノベーションできる場合が多いです。
在来軸組工法の場合は間取り変更等も自由度が高いですが、２×４工法や軽量鉄骨の場合は構造的な面で自由度が低くなります。特に２×４工法の場合は新築施行経験のある建築会社に頼んだ方が無難です。
リノベーションしたいと思っていますが施工後の事例を見ることができますか？
弊社は提案を得意としている会社で、多くの施工事例を持っています。リフォームしようと思ってもその会社の事例が見れないといけませんので完成後の見学会を定期的に行っております。
尚、有名書店で販売しております施工事例集もご用意しておりますのでご安心ください。
住まいながらリフォームすることはできますか？
例えば、部分的に行うリフォーム工事は問題ありません。しかし、全面的なリノベーション工事の場合は、例えば生活空間が１階にある場合、工事を２階から始めて、２階が完成して住まいを１階から２階に移すことができれば可能です。そのような場合は、生活している出入口には気密シート張りをして工事中の塵が行かないようにしますが、多少の埃っぽさはあります。そして、施工中の大工工事の騒音などはご了承いただかないといけません。
新築と全面改装のリノベーションは費用面でどのように違いますか？
新築の場合は本体工事以外にも、外構工事・屋外給排水工事など、その他の諸経費が５００万～６００万ほどかかっています。
全面改装のリノベーションの場合は既存を利用して改修しますので、新築と同程度の内容でも諸経費がほとんどかからない場合が多いので低コストで済みます。
新築の場合の７０％程度の予算で済むのが人気の秘密でしょう。
リフォームで補助金をもらうことができますか？
新築やリフォームは条件面があえば国交省や経産省、そして地方公共団体の耐震工事の補助金などをもらうことができます。
しかし、補助金をもらうためにはいつでもいいのではなく工事の時期など、自分がしたいと思っている時期と合致しないといけません。新築の補助金は２０２０年頃までには無くなる可能性があります。一方、リフォームの補助金は既築の住宅の性能を上げて、住宅内のヒートショックなどの事故を無くせるような取り組みが継続される可能性が大きいので、何からのかたちで永く続くものと思われます。
補助金の詳細を知りたい方は弊社にご連絡ください。
国は何で補助金をくれるのですか？
前述したように日本はヒートショックで死亡する人が多く、年間１７０００人の多くが住宅内の事故で死亡しているのが現実です。
交通事故での死亡は４０００人台ですから、それより遥かに多くの人が住宅内の事故で死亡しています。このことを国は重要視したわけです。健康で安全な住宅をつくるためには室内の温熱環境の改善が必要です。冬場の室内の温度が１６℃以下になると心疾患の可能性が大きくなります。
室内の例えば、リビングと廊下、洗面脱衣室の温度差が大きいことでヒートショックは起こります。(ヒートショックとは室内の温度変化が人体に与える悪影響のことです)
そのようなわけで、断熱工事と省エネの高効率給湯器などにした場合に補助金を出すようになりました。
